ADB-ADBI政策ダイアログ「気候変動適応への投資： マラリアと結核対策におけるイノベーション」

7月17－8日にアジア開発銀行（ADB）研究所内会議室で開催されたADB-ADBI政策ダイアログ「気候変動適応への投資： マラリアと結核対策におけるイノベーション」にMalaria No More Japanは協力、登壇をしました。

気候変動は、気温や暑さに関連した原因による死亡者数の増加など、世界的に人間の健康に大きな影響を与えています。気温、降水量、湿度の変動は、媒介感染症の蔓延をさらに高めており、早急な対策を講じなければ、年間70万人がさらに死亡すると予測されています。

ADB-ADBI政策対話「気候変動適応への投資： 気候変動適応への投資：マラリアと結核のための気候誘発性感染症対策におけるイノベーション」は、マラリアや結核などの感染症に焦点を当て、気候変動が健康に及ぼす影響を探ることを目的に、Malaria No More Japanを始め、長崎大学、グローバルファンド、ストップ結核パートナーシップなどが協力し、感染症のパターンを理解し予測するための革新的な技術やデータ分析ツールが紹介されました。

イベントはまず、アジア開発銀行研究所（ADBI）とアジア開発銀行（ADB）の専門家が背景を説明した後、マラリア・ノーモア・ジャパン、長崎大学、ストップ結核パートナーシップ、世界基金の専門家によるセッションで、気候変動が感染症に及ぼす影響の概要を紹介しました。その後のセッションでは、世界各国の専門家の意見を交えながら、気候変動によるマラリアと結核への適応策について議論する。テーマ別セッションの後は、結核とマラリアの負担と制圧戦略に関する各国のプレゼンテーションが行われました。

Malaria No More Japanからは初日の全体セッションでMalaria No More CEOのマーティン・エドルンドがオンラインで参加したほか、セッションに狩野繫之理事が基調講演を、2日目のテクノロジーとファイナンスを考えるセッションのモデレーターを長島美紀理事が務めました。また、2日目のセッションにはMalaria No More のグローバルディレクターであるアヌ・カナルも登壇しました。

Malaria No More Japanでは引き続き気候変動と感染症、健康課題に取り組んでいきます。